解決すべき社会的問題
オンラインカジノとギャンブル依存症
ギャンブル依存症とは、ギャンブルに必要以上に依存し抜け出せなくなってしまうという一種の病気です。
日本国内でもギャンブル依存症の疑いのある方は約50万人以上と推定されており、特にパチンコ関連において40万人以上が依存症の疑いがあるといわれています。
日本でもこれらの問題が表面化しており、パチンコを始めとしたギャンブル依存症が障害の一つとして注目されるようになりました。
オンラインカジノは公営ギャンブルではないのでこれらのデータとしては上がっていないものの、一定のプレイヤーが居る中で、こういったギャンブル依存症患者が増えているのは確かです。
オンラインカジノを実際にやっているプレイヤーの中には、損失を出してしまったという書き込みも多いため、実際に依存症の方もいるようです。
大企業の某御曹司の社長も、実際のカジノに百億以上の会社の資金を費やしてしまったということで逮捕されてしまいましたが、オンラインカジノも同様に、ギャンブル依存になりやすいと言われています。
その理由として、オンラインカジノは勝つ時・負ける時のリターンの差がより大きく、快感の度合いが大きいというのが理由の一つと考えられています。
オンラインカジノには、ジャックポットやボーナスなどの仕組みがあり、初心者でも大きく勝てることがあります。
このため、負けを取り戻せるだろうという心理が働くのです。
また、オンラインカジノの特徴として、クレジットカードが利用できるという点があります。
クレジットカードは後払いができてしまい、さらに金銭感覚が狂ってしまいやすいという特徴を持っています。
気づいたときには限度額以上を使ってしまうということも少なくありません。
ギャンブル依存症を断ち切るには依存症の治療を行っている専門機関で治療をすることが必要となります。
その他にも、ギャンブル依存症からの回復を目指す自助グループなども有名です。
自分一人の意志だけで乗り越えられるというものではないので、周囲の助けや治療が大切なのです。
オンラインカジノのスパム広告
スパム広告というものの存在をご存知でしょうか。
スパム広告とは、本人の意向などを無視した迷惑な広告の存在を指します。
このスパム広告に、オンラインカジノのものが多く見受けられるのです。
オンラインカジノに悪いイメージを持っている人が多いのは、このスパム広告もその原因の一つとなっています。
スパム広告は、ブログのコメント欄や関係ない掲示板にしつこく貼り付けられることもありますし、迷惑メールとして望んでもいない人たちへ無差別に送りつけられるケースもあります。
こういったスパム広告に関する問題は社会問題となっており、けして見逃すことがで出来ない問題です。
悪質なオンラインカジノによって主に発信されているこのスパム広告ですが、一部の悪質業者の意向によって、業界全体が悪いイメージで見られるのはとても悲しいことです。
業界全体では、スパム広告の根絶が求められていますが、未だにこれは未解決となっています。
ユーザーへのサポート体制がまだ不十分
オンラインカジノが抱えている社会的な問題として、ユーザーへのサポート体制がまだまだ不十分であるという問題があります。
まだ歴史が新しいオンラインカジノは、日本人プレイヤーへのサービスもまだ充実しているとはいえません。
時には入出金でトラブルになってしまうという例も多くコミュニケーションが取れなかったり、解決するのに時間がかかったという声は実際に多いです。
24時間サポートを実現しているオンラインカジノも増えましたが、他のサービス産業と比較するとオンラインカジノではサービス意識が薄い部分があります。
疑問点が湧いてきたり、不明点がある場合にはサポートは切っても切り離せない存在ですが、ここでサポートにしっかりと対応をしてもらないということで、時間がかかってしまったり、ストレスになってしまうことになるのです。
まず大きなところでは言語の壁ですが、大手のサイトでは2~3時間以内に返信が来るところも増えています。
初心者の方はこういったオンラインカジノを選ぶようにしましょう。
安全への取り組み、実績などで総合的に選ぶようにして、サービスが充実しているかどうかもきちんとチェックしましょう。
オンラインカジノとインカジの問題
オンラインカジノを提供するインカジの摘発が全国で相次いでいます。
オンラインカジノは合法国においてライセンスが発行されているということもあり、違法性はなく自宅で遊ぶことには問題はないと考えられています。
しかし、これらのオンラインカジノをネットカフェのような店内で違法に提供しているインカジは違法な存在です。
この違いがわからず、プレイヤーが安易にインカジに訪れてしまうケースが増えています。
インカジは、賭博罪に引っかかってしまい、実際に逮捕されるリスクが高く、社会問題の一つとなっています。